耐震性を確実に確保するなら許容応力度計算を

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クロセの記事を読むのが初めての方は、まずこちらの記事をお読みください。

 

ども、クロセです!

前回の記事では高高住宅を建てるための手がかりになる名簿・リストをご紹介しました。

優良な業者を保証するものではありませんが、やみくもに探すよりはいい業者に当たりやすいのではないかと思います。

さて、今までは高高住宅を建てるための記事を書いてきましたが、今回はちょっと毛色を変えて耐震性に関するお話です。

普段の暮らしにおいて快適に過ごすためには断熱性・気密性が重要です。

ただ、私はそれ以上に耐震性の確保が重要と考えます。

いざ地震が来た時にせっかくの家がダメージを受けてしまい、崩れなかったとしても、耐震性が低ければゆがみが生じ、次の地震が来た時に崩れるかもしれません。

そうでなくても気密性の低下につながることもあります。

そんなわけで、今回は耐震性を確保するために気を付けたほうがいいか書いていこうと思います。

ぶっちゃけると、私は耐震性に関して温熱ほど詳しくないですが、自分の勉強のために記事を書いてみようと思います。

キーワードは「許容応力度計算」

建物の耐震性を示す等級として「耐震等級」と呼ばれるものがあります。

耐震等級には1~3まであり、3>2>1の順番で地震に強くなります。

細かいことは抜きにしますが、この耐震等級を計算するためには「壁量計算」「品確法(住宅の品質確保の促進等に関する法律)に基づいた計算」、「許容応力度計算」を行う必要があります。

そして、この3つの方法の中で最も詳細な計算を行うのが「許容応力度計算」、次に詳細な計算が「品確法に基づいた計算」、一番簡易なのが「壁量計算」のようです。

どの計算でも耐震等級を計算できますが、一番基準が厳しいのが「許容応力度計算」です。

同じ形の家でも基準が厳しい「許容応力度計算」をクリアした家のほうが「壁量計算」「品確法に基づいた計算」よりも地震に強い家になるわけです。

こういった理由から、耐震性をしっかり確保したいなら「許容応力度計算」ですべきです。

許容応力度計算は必須ではないのか?

結論から言いますと「2階建て以下の木造住宅」では必須ではありません。

逆に言えば「3階建て以上の木造住宅」「鉄骨やRCの住宅」は許容応力度計算が必須ですので、意識しなくても一番厳しい基準で設計をされてます。

マイホームを建てたい人の中で、2階建てや平屋の木造住宅を建てたいという人は多いと思いますし、特に断熱性を重視している人は木造を選ばれるでしょう。

ですので、「2階建て以下の木造住宅」を建てる人は耐震等級を計算するための計算方法を聞いておくといいでしょう。

「許容応力度計算」ならばっちりです。
「品確法に基づく計算」でも等級3なら悪くないようです。
「壁量計算」だけなら…気を付けたほうがいいかもしれません。

許容応力度計算のメリット・デメリット

前述の通り、許容応力度計算は耐震等級をしっかり確保できるというメリットがあるわけですが、間取りの自由度も高くなります。

細かいことは抜きにしますが、計算方法の違いから「許容応力度計算」は耐震性が弱くなる大きな窓や複雑な間取りでも耐震等級を確保しやすいです。

開放的で自由な空間を求めるならなおさら「許容応力度計算」で計算をしてもらいましょう。

ただし、「許容応力度計算」「品確法に基づいた計算」「壁量計算」よりも手間がかかりますし、基準が厳しいので建物を強化する費用も掛かります。

予算と相談になりますが、命にかかわることですし、できればお金を出したいところです。

耐震等級3のススメ

ここまでは「許容応力度計算」について話してきましたが、ちょっと話を変えまして耐震等級の最高位である3をとる必要があるかというお話です。

結論から言うと予算があるなら耐震等級3は確保したほうがいいです。
そりゃそうか(;´∀`)


根拠としては熊本地震です。

この時に耐震等級2の家が倒壊しています。

この耐震等級2の家が倒壊した理由として、直下率が低かったという理由があるようですが、いずれにしろ耐震等級2の家が倒壊していることは事実です。

※直下率:柱や耐力壁のうち、全ての階で同じ位置にある割合。

一方で耐震等級3の家は倒壊している家はなく、損傷していても軽微なものだけでした。
(この等級3には許容応力度計算じゃないものも含むそうです。)

この時、耐震等級3の家がそもそも少なかったので統計としては不十分という声もありますが、等級2で倒壊している実績があるというだけで、等級3にするには十分な理由かと思います。

耐震等級1の定義としては「震度6強~震度7の地震でも倒壊、崩壊しないとされています。
等級2は等級1の1.25倍、等級3は等級1の1.5倍の耐震性を持っています。

「震度6強~震度7の地震でも倒壊、崩壊しない」ということですが、逆に言えば家が損傷していても倒れなければ基準を満たしています。

耐震等級1程度では震度7の大地震が来た時に倒れないけど、補修をしなければそのまま住むことは難しい状態に至る可能性が高いでしょう。

また、熊本地震では「2回の震度7の地震」が起こっています。

その場合、耐震等級1の家では1回目の地震で大きな損傷を受けて耐震性が下がり、2度目の地震で倒壊するということが容易に想像できると思います。

耐震等級3の家が絶対に大丈夫という保証があるわけではありませんが、等級1よりも家が倒壊する可能性が大きく下がるわけですから、予算があれば等級3はほしいというわけです。

命を守るということを考えると、最優先事項でもいいと思います。

地震の損傷というのは蓄積するものであり、1回耐えられればOKではないのです。
また、等級3で過剰性能という人もいますが、等級2の建物が倒壊している以上、過剰ということはないと思います。

終わりに

今回はいつもと話題を変えて耐震性に関するお話をしてみましたが、目的は「許容応力度計算」という言葉と、耐震等級3の必要性を知ってもらうためでした。

実は私が家を建てた際は「許容応力度計算」というものを知らず、「品確法に基づいた計算」で耐震等級3になりました。

等級3があるので弱くはないと思いつつも、「許容応力度計算」をしてもらうという選択肢がなかったことに心残りがあったりします。

こういった経験から「家づくりの後に許容応力度計算を知ってしまった」ということがないように記事に書き起こしました。

また、耐震等級を上げようとすると費用が上がるか間取りの自由度が下がるかになるかと思いますが、安易に等級を下げるという選択を取らないようにしてほしいです。

正直、大地震なんていつ起こるかわかりません。

脅すようになってしまいますが、「許容応力度計算」「耐震等級3」の家をぜひ建てるようにすべきだと思います。

では。

 

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ABOUTこの記事をかいた人

2020年2月からアイ工務店と一緒に建てたマイホームに居住中。 家の中が寒いのがいやだというところから家づくりを開始した結果、高断熱高気密という言葉に出会う。 以降、いろいろ調べているうちに高断熱高気密の沼にはまり、使者を自称するようになる。

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